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  1. ja.wikipedia.org › wiki › イギリスイギリス - Wikipedia

    グレートブリテン及び北アイルランド連合王国 (グレートブリテンおよびきたアイルランドれんごうおうこく、 英語: United Kingdom of Great Britain and Northern Ireland )、通称 イギリス は、 ヨーロッパ大陸 北西岸に位置し、 グレートブリテン島 、 アイルランド島 北東部その他多くの島々からなる 立憲君主制 国家 。 首都は ロンドン 。 英語圏 では United Kingdom 、頭文字を取って U.K.、UK と略称される 。 日本語 における 通称 ならび俗称の一例として イギリス 、 英国 (えいこく) がある(→ #国名 )。 目次 1 概要 2 国名 3 歴史 4 政治 4.1 元首 4.2 法 4.3 内政 5 外交

    • 1.3%
    • 244,820 km 2 ( 76位 )
  2. ( イギリス王室 紋章) イギリスの歴史 (イギリスのれきし)は、 イングランド 、 ウェールズ 、 スコットランド 、 アイルランド (現在では 北アイルランド のみ)より構成される連合王国( イギリス )の歴史である。 イングランドはまずウェールズを併合し、アイルランドを植民地化し、スコットランドと連合した。 さらにアイルランドを併合するも、その大部分が 共和国 として独立して現在の国土になった。 目次 1 変遷 2 グレートブリテン王国成立までの概略 2.1 先史時代 2.2 古代 2.3 中世 2.3.1 イングランド 2.3.2 スコットランド 2.3.3 ウェールズ 2.3.4 アイルランド 2.4 近世 2.4.1 宗教改革 2.4.2 アイルランド占領

    • 概要
    • 名称
    • 歴史
    • パクス・ブリタニカ時代の帝国臣民とヒトの移動
    • 参考文献
    • 関連項目
    • 外部リンク

    "empire"あるいは"imperial"という言葉はさらに古くから使われてきたが、一般にイギリス帝国という場合、始まりは16世紀あるいは17世紀とされる。その正否は問わないことにしても、国外への拡張という事実のみに着目すると、1585年のロアノーク島への植民が、また、実際に成功し後世への連続性をもつという点からすると、1607年のジェームズタウン建設が、それぞれイギリス帝国の開始点となる。いずれにせよイギリス帝国が帝国としての実体を備えるには北米植民地とカリブ海植民地の設立が一段落する17世紀半ばを待たねばならず、イギリス帝国が「イングランドの帝国」でなくなるには1707年の合同を待たねばならない。 17世紀から18世紀にかけての帝国はイギリス第1帝国あるいは旧帝国とも呼ばれ、19世紀以降の帝国、特に19世紀中葉以降に完成するイギリス第2帝国と比べると、アメリカおよびカリブ海植民地中心、重商主義政策による保護貿易、およびプロテスタンティズムによる紐帯の3点を特徴としている。航海法や特許会社の独占など重商主義的政策による保護貿易は、脆弱であったイギリス経済と植民地経済を保護すると同時に結びつける役割を果たした。また、名誉革命以降のイギリスは国内外のカトリック勢力を潜在敵と見なしており、当時の帝国はフランス、スペインといったカトリックの大国を仮想敵とした「プロテスタントの帝国」と考えられていた。 その後、アメリカ独立戦争の後イギリス帝国はインドへと重心を移し始める。1760年代より進行した産業革命により、イギリス経済は次第に保護を必要としなくなり、自由貿易へと方向転換していった。19世紀前半のイギリス帝国は自由貿易さえ保証されれば、植民地獲得を必ずしも必要とはせず、経済的従属下に置くものの必ずしも政治的支配をおこなわない非公式帝国を拡大していった。この時期のイギリス帝国の方針は自由貿易帝国主義と呼ばれる。 19世紀半ばになるとドイツ、アメリカといった後発工業国の経済的追い上げを受け、またフランスやドイツの勢力伸張もあり、イギリスは再度、植民地獲得を伴う公式帝国の拡大を本格化した。インド帝国の成立を以て完成する新帝国はイギリス第二帝国とも呼ばれる。帝国主義の時代とも言われるこの時期ではあるが、イギリスは自由貿易の方針を堅持していた。ドイツなどの保護関税政策に対し...

    フランス植民地帝国などの講学上の呼称ないし俗称と異なり、British Empireは英国の本土のみを指すUnited Kingdomに対して、本国と植民地を含めた全領域を指す語としてイギリス政府により公式に用いられた。 日本では永らく「大英帝国」の訳語が使われてきたが、現在、歴史学で多く用いられるのは「イギリス帝国」という表現である。ほかにも、もとイングランドのポルトガル語形に由来する「イギリス」という曖昧かつ「正しくない」とされ得る表現でウェールズ・スコットランド・アイルランドも包含した連合王国(および植民地)を指すことを避け、より原語に忠実な「ブリテン帝国」も使われ始めている。また単に「帝国」とも呼ばれる場合もある。「大英帝国」という語も書籍の標題などでは従来と変わらずに使われるが、本文中では基本的に常に鉤括弧を付けて「大英帝国」と表記される[注釈 2]。 学問以外の領域では標題に限らず、特にイギリス帝国全盛期以降を指して「大英帝国」が一般的に使われている。また「大英帝国」から派生して"British"の訳として「大英」の語がしばしば用いられている。最も有名な例では"the British Museum"に対応する「大英博物館」、および同博物館図書室が独立し成立した"the British Library"を指す「大英図書館」が挙げられる。一方で"the British Council"は「ブリティッシュ・カウンシル」と呼ばれ、"British Commonwealth"は学問・非学問領域を問わず「イギリス連邦」「英連邦」と呼ばれており、"British"に対応する訳語は必ずしも固定されていない。 "British Empire"の訳語として「大英帝国」が使われ始めた細かい経緯ははっきりしていない。大まかな経緯としては、Great Britain(大ブリテン)を「大英」と訳したものであると考えられるが、Great Britainはもともとは島(グレートブリテン島)の名前であり、このGreatは別名小ブリテンのブルターニュ(フランス)と区別してのことである。これが転じて大英帝国と呼ばれるようになったのは歴史意識が背景にあるとの指摘[注釈 2]があり、これによれば"Great Britain"と"British Empire"が結合した背景には文明開化期から...

    植民地以前・「帝国」の伝統

    イングランド王権が帝国を名乗り始めるのは、植民地獲得よりも大きくさかのぼる。欧州における「帝国」(インペリウム)のもともとの意味は、教皇などの王国外権力から独立していること、ならびに複数の国・勢力を支配下に治めていることである。イングランドにとってのインペリウムにあたるのは、スコットランドの併呑と宗教改革である。七王国時代、アングロサクソンの有力な王たちは、他部族を支配するうえで「アングル人の帝国」を名乗り、時折自らを皇帝と称した[注釈 3]。ヘンリー8世時代、「イングランドは帝国である」と1533年に宣言した(上告禁止法)のは、教皇の権力をイングランドから除くことを目的にしていた。こうしたインペリウムは、ヨーロッパ各地で教皇から独立せんとするために、または近隣勢力を征服するための大義名分として機能した。スコットランドを併合して「グレイト・ブリテンの帝国」を築こうという主張は伝統的にイングランドのなかで存在していた。

    北米・カリブ海植民地進出

    17世紀までのイングランド対外進出は、アメリカ植民地建設とインドを主としたアジアでの商業活動が行われた。この時期の重商主義政策では、王が設立許可を出した会社が主役だった。インドではイギリス東インド会社、アメリカではハドソン湾会社、アフリカの王立アフリカ会社などである。これら特許会社とよばれる組織が貿易を独占した。 アメリカ大陸植民地のはじまりは1585年[注釈 4]または1607年[注釈 5]である。17世紀に入るとピルグリム・ファーザーズとよばれる移民、および貧困・犯罪を理由に送り込まれた者たちにより植民地は広がりをみせた。前者は国教会の信仰体制に不満を持った急進プロテスタント――いわゆるピューリタン――が信仰の自由をもとめて新大陸に移民した者たちである[注釈 6]。大まかにいって北部(マサチューセッツ・コネティカットなど)にプロテスタント、南部(メリーランドなど)は国教会・カトリックに色分けされる。後者はより数が多く、年季契約奉公人として新大陸に送り込まれた。年季契約奉公人たちは当初、南部植民地の煙草プランテーションや、カリブ海植民地の砂糖プランテーションで労働力として用いら...

    アジア進出

    イギリスは1600年に東インド会社を設立してアジアに進出し、ジャワ島東部のバンテンに拠点を置いて香辛料貿易への食い込みを図った。またマレー半島のパタニ王国やタイのアユタヤ、日本の平戸にも商館を置いて交易を行ったが、いずれもオランダ東インド会社との競合に敗れて敗退した。 このためイギリス東インド会社はインドに注力し、1612年にスラトに商館を設置したのを初め1639年チェンナイ(マドラス)、1668年ムンバイ(ボンベイ)、コルカタ(カルカッタ)にも商館を設置した。インド貿易は成功を収め、これらの商館は次第に要塞化して周辺のインド諸侯を影響下におくようになった。この頃フランスもインド東海岸のポンディシェリを拠点にインドに支配を拡大させており、英仏はインドで対立を深める。欧州で七年戦争(1756年-1763年)が起こるとインドでも英仏間の戦争が始まり、ロバート・クライヴはプラッシーの戦いでフランス側のベンガル太守軍を破り、ベンガルの領域支配に乗り出した。七年戦争の結果、フランスはポンディシェリなどに非武装の商館を置くことは認められたが、政治的にはインドから敗退した。こうした中、東インド...

    イギリス帝国の住民(帝国臣民)は人種・肌の色を問わず、帝国内での自由な移動・居住を保証された。 この移動と居住の自由は同時代の植民地帝国や近代国家にみられない特性であり、非ヨーロッパ系住民でも自己利害のために有効に活用できた。 インド独立運動の指導者として高名なガンジーも3年間ロンドンに留学し、法廷弁護士の資格を取得している。その後ガンジーは南アフリカのナタールへと渡りインド系労働者の権利擁護に尽力した。当時ナタールでは3万5000人のインド系住民が帝国臣民として居住していた。 1860年代以降ナタールではインド系年季契約労働者が導入され現地のプランテーション経済を支えていた。またインド系商人も南アフリカ内部の流通業に進出、現地経済を支えた。帝国内部での自由な移動と居住の保証が大英帝国隆盛の大きな要因となった。しかし20世紀になると白人系植民地では白人至上主義が台頭。移民の排斥が進むとともに帝国内での自由な移動が阻害され、帝国は世界帝国としての特性を失っていくことになる。

    デイヴィッド・アーミテイジ『帝国の誕生──ブリテン帝国のイデオロギー的起源』平田雅博・岩井淳・大西晴樹・井藤早織訳、日本経済評論社、2005年6月。ISBN 4-8188-1763-5。 - 原タイトル:The ideological origins of the British Empire。
    『イギリス史 2 近世』今井宏編、山川出版社〈世界歴史大系〉、1990年8月。ISBN 4-634-46020-3。
    今関恒夫『バクスターとピューリタニズム 17世紀イングランドの社会と思想』ミネルヴァ書房〈Minerva歴史叢書クロニカ 6〉、2006年12月。ISBN 4-623-04653-2。
    『ラテン・アメリカを知る事典』大貫良夫ほか監修、平凡社、1999年12月、新訂増補。ISBN 4-582-12625-1。
    石井摩耶子『イギリス帝国』 - コトバンク
    『大英帝国』 - コトバンク
  3. このページ名「イギリス連邦」は暫定的なものです。 代案としては英連邦、コモンウェルス・オブ・ネイションズ、コモンウェルス (旧イギリス領などの連合体)があります。 議論はノート:英連邦王国を参照してください。( 2020年5月 )

    • 歴史
    • 駐留国
    • 構成
    • 関連項目
    • 外部リンク

    沿革

    イギリスの軍事は歴史が長く、特に17世紀から複雑で世界史に大きな影響を与えた。世界の人口のうち4分の1がイギリス帝国の臣民で、陸地の総面積も4分の1を領有した。現在まで続くイギリス軍は、1707年にグレートブリテン連合王国の軍隊としてイングランド軍とスコットランド軍の合併によって形作られた。 イギリス人が参戦した重要な戦いは、18世紀から19世紀前期にかけて起きたナポレオン戦争と七年戦争、19世紀中期のアヘン戦争、アロー戦争、クリミア戦争、20世紀の第一次世界大戦、第二次世界大戦があった。 イギリス軍は第二次世界大戦の終結後も活発な活動を続け、北アイルランド、キプロス、ドイツ、ジブラルタル、ブルネイ、フォークランド諸島など、世界中の基地を維持し続けた。 1940年から存続した海軍省、陸軍省、航空省は、1964年に現在の国防管理機構である国防省が役割を引き継ぐ形で、置き換えられた。

    冷戦

    第二次世界大戦の終結後、経済的、そして政治的な低迷により世界的な役割の縮小として反映された。それは、1956年のスエズ戦争間に生じた政治的敗北によって表面化した。1957年の防衛白書では、徴兵の廃止と、1962年までにイギリス軍の規模を690,000名かすることが決められた。政府は人員縮小後も従来の軍事力に代わるものとして、核抑止力のドクトリンを見出した。まず最初にイギリス空軍による自由落下爆弾式核爆弾の装備が始まったが、最終的に潜水艦発射弾道ミサイルで代替された。 イギリス軍は、治安や安全保障といった観点からスエズ以東に恒久的に配備を続けていた。しかし、経済的理由により1968年に撤退することを決定した。1970年代の中期までに、アデン、バーレーン、オマーン、シャールジャ、モーリシャス、マレーシア、シンガポールから撤退が完了した。1975年に南アフリカ、1979年にマルタとの協定の期限が切れ、現在まで維持しているブルネイや1997年に撤退した香港はスエズの東に存続したが、適度な削減が行われた。 1985年までに72,929名がヨーロッパに配置されたように、主力はヨーロッパのNA...

    イギリスは先進的技術を持つ非常に強力な包括的軍事力を世界中に配備している。国防省の公開しているデータによると、イギリス軍の部隊数は世界で28番目であるのに対し、イギリスの軍事費は世界で2位となっており、工学など軍事科学の分野に多くの資金が投じられている。 しかし、それらによって獲得したイギリス軍の幅広い能力に反し、近年の国防政策では、いかなる規模の活動であろうと諸国連合軍や多国籍軍の一部として従事するという想定が方針化している。実際にも、戦後のイギリスが単独で行った大規模な作戦行動は、自国の領土が直接侵攻を受けたことで開戦した1982年のフォークランド紛争くらいのものである。ボスニア戦争、コソボ戦争、アフガニスタン侵攻、イラク戦争など連合軍での作戦行動がほとんど慣例となりつつある。防衛政策も1998年に国防戦略見直し (SDR; Strategic Defence Review) を発表し、この計画に基づいた戦力の保持を行っている。 海外展開能力の強化や即応性の向上などに注力し、量的な軍隊からコンパクトで機能的な軍隊への転換と保持に努めるようになっており、1つの大規模作戦と2つの中規模作戦への参加を同時に行える程度の能力を目標として整備された。総国防支出も冷戦終了直後の対GDP(国内総生産) 比率4.4%と比較して、現在は2.2%程度の計上に減じている。

    イギリス陸軍

    イギリス陸軍 (British Army) の正規軍は訓練兵を含め2018年の時点で81,500名の戦力を有し、予備隊である国防義勇軍(Territorial Army) が27,000名を数える。 陸軍の中心となっている部隊は50個の大隊 (Battalion) で、17個の連隊 (Regiment) に編成されている。ほとんどの歩兵連隊が正規兵からなる大隊と国防義勇兵からなる大隊を含んでいる。現代の歩兵には多様な役割があるが、主に空中強襲兵 (Air assault)、装甲化歩兵 (Armoured infantry)、機械化歩兵 (Mechanized infantry)、軽歩兵 (Light infantry) の4つがあげられる。連隊と大隊は陸軍の師団や旅団に必ず存在し、管理または戦術隊形として機能している。 冷戦時における機甲戦を想定した戦力構成から、イギリス陸軍は2003年に発表された世界変動に安全保障提供 (Delivering Security in a Changing World) とそれ以降の次世代軍構成 (Future Army Structure) を...

    イギリス海軍

    イギリス王立海軍 (Royal Navy) は水上艦隊 (Surface Fleet)・潜水艦隊 (Submarine Service)・艦隊航空隊 (Fleet Air Arm) と、海兵隊 (Royal Marines)、補助艦隊 (Royal Fleet Auxiliary)、海上予備軍 (Royal Maritime Auxiliary Service) などの予備艦隊で構成されている。2007年の時点で、88隻からなる艦隊がイギリス海軍によって運用されており、補助艦隊の23隻がこれを支援している。イギリス海軍はアメリカ海軍やフランス海軍、日本の海上自衛隊と肩を並べる世界的な展開能力を持つ外洋海軍 (Blue-water navy) の1つに数えられる。 国防戦略見直しによって、現在はディーゼル・エレクトリック式機関を有する沿岸型潜水艦 (Hunter-Killer Submarine) が退役し、戦略型原子力潜水艦 (SSBN) など原子力推進で統一されており、イギリス海軍のヴァンガード級原子力潜水艦はイギリスの核抑止力という責務を負っている。

    イギリス空軍

    イギリス王立空軍 (Royal Air Force) には多様な役割に対応できる作戦可能な航空隊がある。国務大臣アダム・イングラムが作成した庶民院による回答では、2006年時においてイギリス空軍は全機種を合わせ約1,046機の航空機を装備している。人員は48,700名を数えるが、イギリス空軍も縮小計画を進行しているため、2008年には41,440名まで減少する見込みである。航空軍団には戦闘、支援、管理の機能別に3個の飛行集団 (Group) が編成されている。他にもフォークランド諸島等に独立飛行班(Independent flight) が配備されている。 憲兵の役割を任ぜられる空軍警察 (RAF Police) と基地の防衛などを担う空軍連隊 (RAF Regt)などの地上部隊もイギリス空軍は保有している。しかし、基地などの施設防衛は陸軍のイギリス砲兵が引き継ぎ、削減される予定である。

    ^ “オーカス、将来は日本参加も 英軍制服組トップが認識”. 時事通信. https://www.jiji.com/sp/article?k=2021102100309&g=int 2021年10月23日閲覧。
    ^ “Where Are The Armed Forces Deployed This Festive Season?”. 2019年7月24日閲覧。
    • 概要
    • 「不味い」というイメージ
    • イギリス料理の一覧
    • イギリス料理の食材
    • イギリスのチーズ
    • 食習慣
    • イギリスの料理人
    • 関連項目
    • 外部リンク

    ヨーロッパの他の国々におけるのと同様、イギリスの食文化には穀類を主食としているという自覚は概してとぼしいが、ジャガイモを揚げる(チップス)、焼く(ベイクドポテト)、あるいは茹でる(粉吹芋)などしたものが主菜の付け合わせとして大量に添えられることが多い。 主食に準じる食品として、パンは薄くスライスされたトーストが好まれ、ジャムやバター、ベーコンや卵料理などを付けて食べられる。同様に、小麦や米などで作ったプディングが好まれ、イギリス料理にはデザートから肉料理、主菜の付け合わせにいたるまで、多種多彩なプディングがある。また、ポリッジなども伝統的によく食べられ、近年はシリアル食品やパスタを食べることも多い。 ローストビーフやステーキやシチューの調理法、あるいは獲った鳥やウサギを鍋で煮込んだり丸焼きにしたりするような料理に見られるように、イギリス料理は料理としての手間をかけないものが多く[注 1]、そのために、料理が素材そのものの味に大きく左右される。つまり、素材が良ければでき上がる料理も美味しくなる事があるが、素材が悪ければそれも期待できない。いい意味で考えれば、「シンプルで基本的な料理」という古の方法を保守しているといってもよい。もっとも、良い素材を茹で過ぎる事によって台無しにしているという観点も存在する。 このように総じて素朴でシンプルなイギリス料理ではあるが、イギリス式の朝食はソーセージやベーコン、卵料理がつくなど充実している。卵やベーコンは、現代ならともかくとして、20世紀初頭以前においては、他国では庶民が朝食メニューとして食することは到底考えられない、ぜいたくな食材である。もっともソーセージは例外であり、イギリスの伝統的なものは、パン粉を半分以上混ぜ込んだ俗にバンガース/bangersと呼ばれる低級なものである。 また、一般には料理とは区別されるが、イギリスのお茶菓子はイギリス以外の国でも名高く、美味しい菓子が多く知られている。イギリスの家庭の主婦も、夕食メニューには手をかけなくても、お菓子づくりにはこだわりを持つものが少なくない。イギリス以外でもそうだが、一日三食が普及するのは近年のことであり、かつては一日二食が普通であり、イギリスにおいてティータイムは昼食代わりでもあった。 また、いわゆる伝統的なイギリス料理の範疇からは外れるものの、大航海時代以降世界の...

    イギリス料理は、フランス料理やイタリア料理などと比べ種類が少なく食材の多様性も貧弱で、イギリス人自身がイギリス料理の不味さを自虐的にジョークのネタにするほどである。ブリテン諸島は高緯度にあり気候が冷涼で。日射量も少ないため、自生する植物の種類が少ない。また全体的に山地の少ない扁平な地形で森林に乏しく、河川も少ないため水資源も豊富ではない。さらに土壌も大陸ヨーロッパと比較して畑作に向いておらず、殆どが牧草地である。このような地理条件から食文化がさほど多様化せず、英語の料理用語はフランス語などからの借用が多い。 さらには、「野菜は本来の食感がわからなくなるほど茹でる」、「油で食材が黒くなるまで揚げる」、「麺を必要以上にゆでる」などといった食材本来の味や食感を残さないほど加熱する調理法も他国人に好まれない理由である。しかも好みに応じて塩や酢などで味付けされることを前提としているため、調理の段階では味付けらしい味付けがされないことも多く、そのことを知らない旅行者は味のない料理に困惑することになる。実際、現在でも高級店を含むイギリスのレストランの多くでは、塩や酢などの調味料がテーブルに並ぶ様子が見られ、客が好みで味付けすることを想定している。 かつてのイギリス貴族に、日曜日は牛を一頭屠ってローストビーフやステーキを食べるという習慣があった事も一つの原因である。一頭分の牛肉は1日で食べきれない。平日の食事では日曜日に残った肉をそのまま好きなように味付けし、あるいは単に温める。さらに日が過ぎたものはカレーやスープなどの具として再び調理して食べていた。結果として日曜日以外は、「冷たいか、火を通しすぎたか、味が落ちた肉」を誤魔化して食べざるを得ず、個人が好みで味付けするという食習慣が成立した。なお、このような日曜日に大食をするのが贅沢という習慣は、フランスやイタリアなどでも見られたが、やがて美食が贅沢という方向に移っていき、世界的に評判の高いフランス料理やイタリア料理の成立を見た。 また、過剰な加熱がされるようになった一因には、産業革命以降の労働者の居住環境があげられる。当時、都市居住の労働者階級の賃金水準では食材を入手自体が困難であり、また母親や子供までもが重労働に従事して調理に手間をかけることもできなかった。これに食物を加熱殺菌が奨励された当時の衛生学の啓蒙と相まって、とり...

    肉料理

    1. ローストビーフ 2. ミートパイ 3. シェパーズパイ 4. カレー 5. ハギス - スコットランド料理 6. スコッチエッグ

    魚料理

    1. フィッシュ・アンド・チップス 2. キッパー 3. ウナギのゼリー寄せ 4. カレンスキンク- スコットランド料理 5. フィッシュパイ 6. スターゲイジー・パイ

    パン類、パスタ料理など

    1. ヨークシャー・プディング 2. スコーン 3. マフィン 4. ブレッドソース 5. ホットクロスバン 6. サンドイッチ 7. スコッチ・ウッドコック 8. ペストリー

    • 概要
    • ウェールズの意匠
    • スコットランド独立運動
    • 使用例
    • 歴史的な旗
    • 関連項目

    イングランドの国旗(白地に赤い十字のセント・ジョージ・クロス)と、スコットランドの国旗(青地に白い斜め十字のセント・アンドリュー・クロス)が、イングランドとスコットランドの同君連合時代に組み合わされて作られた。さらにアイルランド王国との合同でグレートブリテン及びアイルランド連合王国が成立した際、アイルランドの国旗と称してアイルランドの有力諸侯だったキルデア伯(フィッツジェラルド家)の旗(白地に赤い斜め十字、セント・パトリック・クロス)が組み合わされた。中国では、米字旗(旗の意匠の漢字は米が類似している)と呼ぶことがある。 セント・アンドリュー・クロス旗の青地は、スコットランド国旗ではブルーだが、ユニオンフラッグではダークブルーになる。またセント・アンドリュー・クロスとセント・パトリック・クロスが重なり合ってしまわないように、ユニオンフラッグではセント・パトリック・クロスの斜線が反時計回りに若干ずらしてある(カウンターチェンジ)。このためイギリスの国旗は上下左右で非対称となり、表裏の区別がある。

    イギリスの4つの構成体のうち、ウェールズは13世紀末という早い時期にイングランドに服属し国権の一体化が進んでいたため、国旗の中にウェールズの国旗の意匠が取り入られることがなかった。その後、政府と議会の成立にまで至ったウェールズの国民意識の復興に伴い、イギリスの国民統合の観点からウェールズのシンボルとなっている「赤い竜」の意匠を取り込むべきとの主張が一部から提起されている。 この主張に対し、ユニオンフラッグがあまりにも定着しすぎていること、他国の国旗の意匠に入っており影響がイギリスのみならず他国に及ぶこと、何よりも3つの十字架と赤い竜ではデザインがあまりにもかけ離れ過ぎているので整合性の取れた国旗を作るのは難しいこと、などが指摘されている。 2007年、『デイリー・テレグラフ』がウェールズの意匠を取り入れた旗の試案を募集したところ、当時の首相ゴードン・ブラウンの顔と竜とを組み合わせたり、欧州連合の旗を組み合わせたりと、英国民からブラックユーモアに富んだ作品が多く投稿された。英国内だけでなく、日本からも複数の作品が投稿され他の意匠とともに掲載された。その後の投票によると、1位はノルウェー人からの投稿作品、2位は日本からの投稿作品となったが、そのどちらもが日本のアニメーションを題材(1位の作品には天元突破グレンラガンの「グレン団」の意匠が、2位の作品にはゼロの使い魔の「ルイズ」が描かれている)とした作品だった。

    2014年9月18日に、スコットランドのイギリス(グレートブリテン及び北アイルランド連合王国)からの独立の是非を問う住民投票が開催されることが決定すると、「もしスコットランドが独立すると、イギリスの国旗は変更されるのではないか」ということが現実味を帯びてきた。 もしユニオンフラッグから「スコットランドの国旗の部分を外す」と、赤白青の三色のうち青の部分が消えるために、300年以上親しまれた旗の意匠が大幅な変更となる。スコットランド独立の是非は政治や経済分野での議論もなされているが「国旗の変更」のほうも「ウェールズの旗の緑を入れてはどうか」「黒に金十字の『聖デイヴィッドの十字』を入れたらどうか」など、「新国旗案」がイギリスのメディアで取り上げられた。

    ユニオン・フラッグの意匠は、イギリスの国旗としてだけではなく他の旗にも使用されている。また、オーストラリアやニュージーランド、以前のカナダなどイギリス連邦所属で親イギリス的な国では、ブルー・エンサインやレッド・エンサインをベースとして国旗を作っていることもある。 1. ? 市民用海上旗、レッド・エンサイン、縦横比=1:2 2. ? 政府用海上旗、ブルー・エンサイン、縦横比=1:2 3. ? 軍艦旗、ホワイト・エンサイン、縦横比=1:2

    ?イングランド王国からの旗
    ?スコットランド王国からの旗
    ?1651年~1658年(イングランド共和国)
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